市区町村 人口データベース 1995年からの32年・全1,747市区町村

新潟県新潟市の人口

2026年1月1日現在の住民基本台帳人口は755,462人、世帯数は353,130世帯です。 日本人住民でみた10年間(2016年→2026年)の増減率は−6.33%。 65歳以上の割合は30.9%です。

総人口755,462人
男363,652人
女391,810人
世帯数353,130世帯
1世帯あたり2.14人
65歳以上の割合30.9%

2026年1月1日現在。総人口は日本人住民と外国人住民の合計(総計)です。 うち日本人住民は747,445人。出典: 「住民基本台帳に基づく人口、人口動態及び世帯数」(総務省/政府統計の総合窓口 e-Stat)(https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?toukei=00200241)(2026年10月15日に利用)を加工して作成

人口の推移(実績)

新潟県新潟市の人口の推移(2008年〜2026年)
日本人住民総計
740,355 776,985 813,615 2008201020202026 日本人 総計 2008年 803,470人2009年 803,273人2010年 803,421人2011年 803,072人2012年 802,778人2013年 801,403人2014年 801,974人2015年 799,728人2016年 797,985人2017年 794,991人2018年 791,459人2019年 787,261人2020年 782,594人2021年 779,174人2022年 774,377人2023年 768,177人2024年 761,312人2025年 754,384人2026年 747,445人2013年 805,767人2014年 806,525人2015年 804,413人2016年 802,936人2017年 800,112人2018年 796,773人2019年 792,868人2020年 788,465人2021年 784,774人2022年 779,613人2023年 773,914人2024年 767,565人2025年 761,503人2026年 755,462人

2012年と2013年の数字を続きとして読まないでください。 2013年から「総計」に外国人住民が入るようになり、全国で1,714,196人の段差が出ています。 人口が増えたのではなく、数える範囲が変わっただけです。 32年を通して比べられるのは日本人住民の列です。

2008年より前の数字はありません。 この団体コード(151009)が住民基本台帳の集計に現れるのは2008年(2008年3月31日)からです。 それ以前の人口は、下の「新潟市になる前の自治体」にある前身自治体のページに載っています。前身を足し合わせて1本の推移にはしていません。区域が完全に一致するとは限らないためです。

住民基本台帳人口・世帯数(実績)
年基準日総計(人)日本人住民(人)世帯数(世帯)
2008年2008年3月31日 集計なし 803,470303,535
2009年2009年3月31日 集計なし 803,273307,000
2010年2010年3月31日 集計なし 803,421310,162
2011年2011年3月31日 集計なし 803,072313,308
2012年2012年3月31日 集計なし 802,778316,483
2013年2013年3月31日 805,767 801,403321,225
2014年2014年1月1日 806,525 801,974324,588
2015年2015年1月1日 804,413 799,728327,780
2016年2016年1月1日 802,936 797,985331,143
2017年2017年1月1日 800,112 794,991333,780
2018年2018年1月1日 796,773 791,459336,379
2019年2019年1月1日 792,868 787,261338,830
2020年2020年1月1日 788,465 782,594340,913
2021年2021年1月1日 784,774 779,174343,589
2022年2022年1月1日 779,613 774,377345,556
2023年2023年1月1日 773,914 768,177347,609
2024年2024年1月1日 767,565 761,312349,363
2025年2025年1月1日 761,503 754,384351,489
2026年2026年1月1日 755,462 747,445353,130

基準日は1995年から2013年までが各年3月31日、2014年からが各年1月1日です。 2013年と2014年の間は9か月しかありません。表の「基準日」の列をご覧ください。

出典: 「住民基本台帳に基づく人口、人口動態及び世帯数」(総務省/政府統計の総合窓口 e-Stat)(https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?toukei=00200241)(2026年10月15日に利用)を加工して作成

世帯数の推移

新潟県新潟市の世帯数の推移
世帯数
297,584 328,333 359,081 2008201020202026 世帯数 2008年 303,535世帯2009年 307,000世帯2010年 310,162世帯2011年 313,308世帯2012年 316,483世帯2013年 321,225世帯2014年 324,588世帯2015年 327,780世帯2016年 331,143世帯2017年 333,780世帯2018年 336,379世帯2019年 338,830世帯2020年 340,913世帯2021年 343,589世帯2022年 345,556世帯2023年 347,609世帯2024年 349,363世帯2025年 351,489世帯2026年 353,130世帯

世帯数は日本人住民と外国人住民を合わせた数です(2012年以前は日本人住民のみ)。1世帯あたりの人数は2.14人です。

年齢構成(2026年1月1日現在)

新潟県新潟市の年齢3区分別人口
年少人口(0〜14歳) 81,888人(10.8%)生産年齢人口(15〜64歳) 440,078人(58.3%)老年人口(65歳以上) 233,496人(30.9%)
区分人数(人)割合
年少人口(0〜14歳)81,88810.8%
生産年齢人口(15〜64歳)440,07858.3%
老年人口(65歳以上)233,49630.9%
うち75歳以上134,86017.9%
年齢不詳00.00%

割合の分母は総数(755,462人)です。年齢不詳を分母から除いていません。 年齢不詳は、生年月日が把握できていない住民の数です。

5歳ごとの内訳

年齢人数(人)
0〜4歳22,351
5〜9歳27,866
10〜14歳31,671
15〜19歳33,817
20〜24歳34,848
25〜29歳33,727
30〜34歳36,205
35〜39歳40,749
40〜44歳46,358
45〜49歳53,714
50〜54歳60,087
55〜59歳51,848
60〜64歳48,725
65〜69歳46,654
70〜74歳51,982
75〜79歳55,167
80〜84歳35,438
85〜89歳25,046
90〜94歳13,969
95〜99歳4,521
100歳以上719

5歳ごとの内訳は最新年(2026年)のみ掲載しています。 年齢階級の区切りが2015年に変わっており(最上位が80歳以上から100歳以上へ)、年をまたいで比べられないためです。

新潟県新潟市の65歳以上の割合の推移(%)
65歳以上の割合
21 26 32 2008201020202026 65歳以上 2008年 22.01%2009年 22.64%2010年 23.07%2011年 23.22%2012年 23.82%2013年 24.66%2014年 25.15%2015年 26.22%2016年 26.95%2017年 27.64%2018年 28.26%2019年 28.74%2020年 29.2%2021年 29.63%2022年 29.98%2023年 30.23%2024年 30.49%2025年 30.7%2026年 30.91%

2013年から外国人住民を含む数で計算しています。それ以前は日本人住民のみです。
出典: 「住民基本台帳に基づく人口、人口動態及び世帯数」(総務省/政府統計の総合窓口 e-Stat)(https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?toukei=00200241)(2026年10月15日に利用)を加工して作成

将来推計人口(2050年まで)

この表は将来推計です。上の実績の表とは別のものです。 2020年は国勢調査による実績値、2025年以降が推計値で、どちらも各年10月1日の人口です。 住民基本台帳(1月1日・住民票ベース)とは数え方が違うので、上の表の数字とは一致しません。

新潟県新潟市の将来推計人口
2020年(国勢調査の実績値)推計値
595,638 702,830 810,022 20202050 実績 推計 2020年 789,275人2020年 789,275人2025年 763,812人2030年 738,295人2035年 710,425人2040年 680,256人2045年 648,435人2050年 616,385人
将来推計人口(各年10月1日・社人研2023年推計)
年区分総人口(人)指数
(2020=100)
0〜14歳15〜64歳65歳以上
2020年 国勢調査の実績値 789,275 100.0 91,224 463,605 234,446
2025年 推計 推計値 763,812 96.8 81,361 443,884 238,567
2030年 推計 推計値 738,295 93.5 72,643 425,548 240,104
2035年 推計 推計値 710,425 90.0 67,144 400,787 242,494
2040年 推計 推計値 680,256 86.2 64,449 365,387 250,420
2045年 推計 推計値 648,435 82.2 61,395 335,391 251,649
2050年 推計 推計値 616,385 78.1 57,284 312,546 246,555

出典: 「日本の地域別将来推計人口(令和5(2023)年推計)」(国立社会保障・人口問題研究所)(https://www.ipss.go.jp/pp-shicyoson/j/shicyoson23/t-page.asp)(2026年10月15日に利用)を加工して作成

新潟市の前の記録

団体コードが変わる前の新潟市

新潟市は、途中で団体コードそのものが変わっています(何があったかは下の表に書いています)。 合併でほかの自治体になったわけではありません。コードが変わる前の人口は次のページにあります。

自治体(団体コード)最後に集計された年最後の人口(人)どうなったか
新潟市(152013) 2007年803,791 2007年4月1日、政令指定都市への移行にともない、新潟市の団体コードが変わりました。自治体そのものは続いています。

新潟市に引き継がれた自治体(14件)

次の自治体の区域が新潟市に引き継がれています。それぞれのページに、その自治体自身の人口の推移が載っています。

自治体(団体コード)最後に集計された年最後の人口(人)どうなったか
黒埼町(153478) 2000年25,889 2001年1月1日に新潟市へ編入されました。その後の変更を経て、現在は新潟市に含まれています。
新津市(152072) 2004年67,923 2005年3月21日に新潟市へ編入されました。その後の変更を経て、現在は新潟市に含まれています。
白根市(152200) 2004年40,474 2005年3月21日に新潟市へ編入されました。その後の変更を経て、現在は新潟市に含まれています。
豊栄市(152218) 2004年50,286 2005年3月21日に新潟市へ編入されました。その後の変更を経て、現在は新潟市に含まれています。
小須戸町(153214) 2004年10,562 2005年3月21日に新潟市へ編入されました。その後の変更を経て、現在は新潟市に含まれています。
横越町(153231) 2004年11,518 2005年3月21日に新潟市へ編入されました。その後の変更を経て、現在は新潟市に含まれています。
亀田町(153249) 2004年32,950 2005年3月21日に新潟市へ編入されました。その後の変更を経て、現在は新潟市に含まれています。
岩室村(153419) 2004年9,920 2005年3月21日に新潟市へ編入されました。その後の変更を経て、現在は新潟市に含まれています。
西川町(153460) 2004年12,605 2005年3月21日に新潟市へ編入されました。その後の変更を経て、現在は新潟市に含まれています。
味方村(153486) 2004年4,508 2005年3月21日に新潟市へ編入されました。その後の変更を経て、現在は新潟市に含まれています。
潟東村(153494) 2004年6,346 2005年3月21日に新潟市へ編入されました。その後の変更を経て、現在は新潟市に含まれています。
月潟村(153508) 2004年3,845 2005年3月21日に新潟市へ編入されました。その後の変更を経て、現在は新潟市に含まれています。
中之口村(153516) 2004年6,594 2005年3月21日に新潟市へ編入されました。その後の変更を経て、現在は新潟市に含まれています。
巻町(153451) 2005年29,791 2005年10月10日に新潟市へ編入されました。その後の変更を経て、現在は新潟市に含まれています。

「どうなったか」の文は、「廃置分合等情報」(総務省統計局/政府統計の総合窓口 e-Stat)の改正事由に書かれている語(編入・新設合併・市制施行・政令指定都市施行など)から組み立てたものです。 原文は各ページの「根拠」に載せています。
出典: 「廃置分合等情報」(総務省統計局/政府統計の総合窓口 e-Stat)(https://www.e-stat.go.jp/municipalities/cities/absorption-separation-of-municipalities)(2026年10月15日に利用)を加工して作成

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