市区町村 人口データベース 1995年からの32年・全1,747市区町村

新潟県長岡市の人口

2026年1月1日現在の住民基本台帳人口は252,265人、世帯数は110,690世帯です。 日本人住民でみた10年間(2016年→2026年)の増減率は−9.31%。 65歳以上の割合は32.7%です。

総人口252,265人
男123,754人
女128,511人
世帯数110,690世帯
1世帯あたり2.28人
65歳以上の割合32.7%

2026年1月1日現在。総人口は日本人住民と外国人住民の合計(総計)です。 うち日本人住民は249,130人。出典: 「住民基本台帳に基づく人口、人口動態及び世帯数」(総務省/政府統計の総合窓口 e-Stat)(https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?toukei=00200241)(2026年10月15日に利用)を加工して作成

人口の推移(実績)

新潟県長岡市の人口の推移(1995年〜2026年)
日本人住民総計
176,180 235,662 295,144 19952000201020202026 日本人 総計 1995年 187,693人1996年 187,994人1997年 188,792人1998年 189,561人1999年 190,183人2000年 190,053人2001年 190,417人2002年 190,718人2003年 191,212人2004年 191,481人2005年 191,241人2006年 282,799人2007年 281,805人2008年 280,603人2009年 279,676人2010年 283,631人2011年 282,434人2012年 281,078人2013年 279,403人2014年 278,855人2015年 276,901人2016年 274,711人2017年 272,857人2018年 271,048人2019年 268,681人2020年 266,402人2021年 263,971人2022年 261,576人2023年 258,792人2024年 255,558人2025年 252,375人2026年 249,130人2013年 281,411人2014年 280,922人2015年 278,923人2016年 276,776人2017年 274,977人2018年 273,296人2019年 271,011人2020年 268,872人2021年 266,344人2022年 263,728人2023年 261,287人2024年 258,205人2025年 255,261人2026年 252,265人

2012年と2013年の数字を続きとして読まないでください。 2013年から「総計」に外国人住民が入るようになり、全国で1,714,196人の段差が出ています。 人口が増えたのではなく、数える範囲が変わっただけです。 32年を通して比べられるのは日本人住民の列です。

住民基本台帳人口・世帯数(実績)
年基準日総計(人)日本人住民(人)世帯数(世帯)
1995年1995年3月31日 集計なし 187,69359,495
1996年1996年3月31日 集計なし 187,99460,248
1997年1997年3月31日 集計なし 188,79261,369
1998年1998年3月31日 集計なし 189,56162,390
1999年1999年3月31日 集計なし 190,18363,162
2000年2000年3月31日 集計なし 190,05363,799
2001年2001年3月31日 集計なし 190,41764,545
2002年2002年3月31日 集計なし 190,71865,418
2003年2003年3月31日 集計なし 191,21266,254
2004年2004年3月31日 集計なし 191,48167,075
2005年2005年3月31日 集計なし 191,24167,594
2006年2006年3月31日 集計なし 282,79995,515
2007年2007年3月31日 集計なし 281,80596,325
2008年2008年3月31日 集計なし 280,60396,948
2009年2009年3月31日 集計なし 279,67697,687
2010年2010年3月31日 集計なし 283,63199,878
2011年2011年3月31日 集計なし 282,434100,460
2012年2012年3月31日 集計なし 281,078101,234
2013年2013年3月31日 281,411 279,403103,058
2014年2014年1月1日 280,922 278,855103,688
2015年2015年1月1日 278,923 276,901104,195
2016年2016年1月1日 276,776 274,711104,983
2017年2017年1月1日 274,977 272,857105,731
2018年2018年1月1日 273,296 271,048106,638
2019年2019年1月1日 271,011 268,681107,463
2020年2020年1月1日 268,872 266,402108,304
2021年2021年1月1日 266,344 263,971108,896
2022年2022年1月1日 263,728 261,576109,263
2023年2023年1月1日 261,287 258,792109,933
2024年2024年1月1日 258,205 255,558110,096
2025年2025年1月1日 255,261 252,375110,416
2026年2026年1月1日 252,265 249,130110,690

基準日は1995年から2013年までが各年3月31日、2014年からが各年1月1日です。 2013年と2014年の間は9か月しかありません。表の「基準日」の列をご覧ください。

出典: 「住民基本台帳に基づく人口、人口動態及び世帯数」(総務省/政府統計の総合窓口 e-Stat)(https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?toukei=00200241)(2026年10月15日に利用)を加工して作成

世帯数の推移

新潟県長岡市の世帯数の推移
世帯数
53,352 85,093 116,833 19952000201020202026 世帯数 1995年 59,495世帯1996年 60,248世帯1997年 61,369世帯1998年 62,390世帯1999年 63,162世帯2000年 63,799世帯2001年 64,545世帯2002年 65,418世帯2003年 66,254世帯2004年 67,075世帯2005年 67,594世帯2006年 95,515世帯2007年 96,325世帯2008年 96,948世帯2009年 97,687世帯2010年 99,878世帯2011年 100,460世帯2012年 101,234世帯2013年 103,058世帯2014年 103,688世帯2015年 104,195世帯2016年 104,983世帯2017年 105,731世帯2018年 106,638世帯2019年 107,463世帯2020年 108,304世帯2021年 108,896世帯2022年 109,263世帯2023年 109,933世帯2024年 110,096世帯2025年 110,416世帯2026年 110,690世帯

世帯数は日本人住民と外国人住民を合わせた数です(2012年以前は日本人住民のみ)。1世帯あたりの人数は2.28人です。

年齢構成(2026年1月1日現在)

新潟県長岡市の年齢3区分別人口
年少人口(0〜14歳) 26,928人(10.7%)生産年齢人口(15〜64歳) 142,770人(56.6%)老年人口(65歳以上) 82,567人(32.7%)
区分人数(人)割合
年少人口(0〜14歳)26,92810.7%
生産年齢人口(15〜64歳)142,77056.6%
老年人口(65歳以上)82,56732.7%
うち75歳以上47,66318.9%
年齢不詳00.00%

割合の分母は総数(252,265人)です。年齢不詳を分母から除いていません。 年齢不詳は、生年月日が把握できていない住民の数です。

5歳ごとの内訳

年齢人数(人)
0〜4歳7,085
5〜9歳9,137
10〜14歳10,706
15〜19歳11,579
20〜24歳11,235
25〜29歳10,715
30〜34歳11,364
35〜39歳12,789
40〜44歳15,082
45〜49歳17,572
50〜54歳19,441
55〜59歳17,011
60〜64歳15,982
65〜69歳16,496
70〜74歳18,408
75〜79歳19,176
80〜84歳12,297
85〜89歳9,091
90〜94歳5,083
95〜99歳1,757
100歳以上259

5歳ごとの内訳は最新年(2026年)のみ掲載しています。 年齢階級の区切りが2015年に変わっており(最上位が80歳以上から100歳以上へ)、年をまたいで比べられないためです。

新潟県長岡市の65歳以上の割合の推移(%)
65歳以上の割合
14 24 35 19952000201020202026 65歳以上 1995年 15.74%1996年 16.26%1997年 16.7%1998年 17.28%1999年 17.72%2000年 18.14%2001年 18.75%2002年 19.22%2003年 19.76%2004年 20.12%2005年 20.53%2006年 23.19%2007年 23.74%2008年 24.18%2009年 24.76%2010年 25.18%2011年 25.23%2012年 25.62%2013年 26.36%2014年 26.84%2015年 27.8%2016年 28.59%2017年 29.26%2018年 29.83%2019年 30.31%2020年 30.78%2021年 31.21%2022年 31.58%2023年 31.84%2024年 32.12%2025年 32.4%2026年 32.73%

2013年から外国人住民を含む数で計算しています。それ以前は日本人住民のみです。
出典: 「住民基本台帳に基づく人口、人口動態及び世帯数」(総務省/政府統計の総合窓口 e-Stat)(https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?toukei=00200241)(2026年10月15日に利用)を加工して作成

将来推計人口(2050年まで)

この表は将来推計です。上の実績の表とは別のものです。 2020年は国勢調査による実績値、2025年以降が推計値で、どちらも各年10月1日の人口です。 住民基本台帳(1月1日・住民票ベース)とは数え方が違うので、上の表の数字とは一致しません。

新潟県長岡市の将来推計人口
2020年(国勢調査の実績値)推計値
188,724 232,020 275,316 20202050 実績 推計 2020年 266,936人2020年 266,936人2025年 256,456人2030年 245,260人2035年 233,826人2040年 221,942人2045年 209,566人2050年 197,104人
将来推計人口(各年10月1日・社人研2023年推計)
年区分総人口(人)指数
(2020=100)
0〜14歳15〜64歳65歳以上
2020年 国勢調査の実績値 266,936 100.0 31,332 151,731 83,873
2025年 推計 推計値 256,456 96.1 27,318 144,843 84,295
2030年 推計 推計値 245,260 91.9 23,902 138,006 83,352
2035年 推計 推計値 233,826 87.6 21,871 129,200 82,755
2040年 推計 推計値 221,942 83.1 20,842 116,829 84,271
2045年 推計 推計値 209,566 78.5 19,598 106,282 83,686
2050年 推計 推計値 197,104 73.8 17,862 98,143 81,099

出典: 「日本の地域別将来推計人口(令和5(2023)年推計)」(国立社会保障・人口問題研究所)(https://www.ipss.go.jp/pp-shicyoson/j/shicyoson23/t-page.asp)(2026年10月15日に利用)を加工して作成

長岡市の前の記録

長岡市に引き継がれた自治体(10件)

次の自治体の区域が長岡市に引き継がれています。それぞれのページに、その自治体自身の人口の推移が載っています。

自治体(団体コード)最後に集計された年最後の人口(人)どうなったか
栃尾市(152153) 2005年24,043 2006年1月1日に長岡市へ編入されました。
中之島町(153648) 2005年12,707 2005年4月1日に長岡市へ編入されました。
越路町(154016) 2005年14,337 2005年4月1日に長岡市へ編入されました。
三島町(154024) 2005年7,420 2005年4月1日に長岡市へ編入されました。
与板町(154032) 2005年7,426 2006年1月1日に長岡市へ編入されました。
和島村(154041) 2005年5,033 2006年1月1日に長岡市へ編入されました。
寺泊町(154067) 2005年11,765 2006年1月1日に長岡市へ編入されました。
山古志村(154211) 2005年2,107 2005年4月1日に長岡市へ編入されました。
小国町(155021) 2005年7,010 2005年4月1日に長岡市へ編入されました。
川口町(154415) 2009年5,170 2010年3月31日に長岡市へ編入されました。

「どうなったか」の文は、「廃置分合等情報」(総務省統計局/政府統計の総合窓口 e-Stat)の改正事由に書かれている語(編入・新設合併・市制施行・政令指定都市施行など)から組み立てたものです。 原文は各ページの「根拠」に載せています。
出典: 「廃置分合等情報」(総務省統計局/政府統計の総合窓口 e-Stat)(https://www.e-stat.go.jp/municipalities/cities/absorption-separation-of-municipalities)(2026年10月15日に利用)を加工して作成

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